南海トラフ地震を分かりやすく解説！被害想定や危険な地域はどこ？【一部割れ】

皆さんこんにちは、管理人のEllieです。

今回は、南海トラフ臨時情報にて
「巨大地震注意」が発表されたということで、南海トラフ地震とは一体どんな地震なのかや、南海トラフ巨大地震が起こった場合の被害想定や危険な地域はどこかという事が気になり調べてみました。

また、今回発表された南海トラフ地震の
【一部割れ】とはどういったものかも併せてみていきます！

出来るだけ分かりやすく解説していきますので、どうぞ最後までご覧になっていって下さいね！

南海トラフ地震ってなに？

2024年８月８日に南海トラフ臨時情報にて『巨大地震注意』が発表されました。

出典：https://news.yahoo.co.jp/

『南海トラフ』のトラフは、
「お盆」や「くぼみ」という意味です。

南海トラフは、日本列島が位置するプレートの下にフィリピン海プレートが沈み込んでいる場所です。この2つのプレートの境界に、「ひずみ」がたまっています。

南海トラフは「沈黙のトラフ」と呼ばれ、プレート同士が接している「プレート境界」では、地震があまり起きません。

沈み込んでいるプレートが、陸のプレートとがっちりとくっつき、ひずみを貯めています。
（※海上保安庁のデータによると年間6cmほどプレートが沈みこみ続けているとか）
このため込んだひずみを、
巨大地震として解放するのです。

出典：https://www.city.sakaide.lg.jp/index2.html

南海トラフ地震は、歴史上でいつ起こったかという記録がかなり詳しく残されている地震なんだとか。
大体100年から200年の間隔で起きていることが分かっています。

最後に南海トラフ地震が起きたのは1946年の昭和南海地震なので、もう70年以上経っていることになります。そういったことから、近いうちに起こるのではと言われているんです。

国の地震調査研究推進本部が出した数字だと、この30年の間に70%から80%の確率で起きるとされています。一定の仮説に立った方法で、高知県の港でとられた地殻変動のデータを使い、前回の地震の規模から次の発生時期を予測しています。
引用元：https://www.nhk.or.jp/

しかしながら、地震の予測というのは難しいものであるため、80%の確率であったとしても30年後も地震が起きていない可能性ももちろんあるそうです。
反対に20%の確率だからといって、近いうちに地震が起きない保証はないということです。

ただ、大地震を引き起こすおそれのあるひずみがたまっているということは確実に言えることなので、大地震に対する心構えや防災グッズなどは日頃から準備しておきましょう！！

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南海トラフ巨大地震の被害想定は？

出典：https://gooddo.jp/magazine/

南海トラフ巨大地震が起きれば、日本全体に甚大な影響を及ぼすことは間違いありません。
被害などの想定に関しては、東日本大震災を踏まえて最悪の事態を想定して考えることになっており、最悪の想定では、死者32万3000人、負傷者62万3000人という想定が出されました。

東日本大震災の死者が1万5000人余り、行方不明者はおよそ2500人だったことを考えると、南海トラフ巨大地震の被害はそれをはるかに超える甚大な被害をもたらすという事が分かると思います。

また、津波に関しては、沿岸部で最大34メートルの高さの津波がくると想定されています。
（※34メートルは8階建てのビルと同じくらいの高さです。）

津波の高さが3メートルに達する場合でみると、最も早いところで地震発生からわずか3分で到達します。（※まだ揺れている最中に津波が襲ってくることになります。）
南海トラフは震源域がほぼ陸の真下にあるため、津波が到達するのが早いということです。

東日本大震災の時は津波が到達したのは地震発生から30分ほどたってからでした。
（震源域が陸地から100キロくらい離れていたため）

震度6弱以上、もしくは津波の深さが30センチ以上になる市区町村は、全国の32%。人口でいうと6800万人が影響を受けることになります。
引用元：https://www.nhk.or.jp/

日本の人口は1億2500万人ほどですので、
日本の人口の約半数が南海トラフ地震で何らかの影響を受けるという事になります。水道・電気・ガスといったインフラは全て止まり、地震の直後は携帯電話も通じなくなります。

引用元：https://www.nhk.or.jp/

関西国際空港などの主要な空港は浸水し、鉄道や道路も被害を受けます。
また、物流網が麻痺すれば影響は全国に及びます。

南海トラフ地震で危険な地域はどこ？

出典：https://www.jma-net.go.jp/osaka/index.html

南海トラフ地震の想定される震源域ですが、東は静岡県・神奈川県のすぐ手前まで、西は九州の宮崎県まで及ぶと予想されています。
（※これはあくまで震源域ですので、揺れる範囲としてはもっと広くなります。）

震源に近い所では、高知県や静岡県、宮崎県などの一部で震度7の揺れが予想されています。
赤く塗られている部分になります。

東京は、最大で震度5強の揺れを観測するとされていますので、東日本大震災と同じか、それよりも強く揺れるとの想定です。

さらに、南海トラフ地震では四国や近畿・東海地方などの広い範囲で震度6強や6弱の激しい揺れが想定されており、関東から九州にかけての広い範囲では震度5弱以上の強い揺れが想定されているそうです。

それに伴い、関東地方から九州地方にかけての太平洋沿岸の広い地域に10mを超える大津波の襲来が想定されています。
地震による激しい揺れや大津波などによる被害は、さらに広い関東から沖縄県にかけての地域に及ぶおそれがあると想定されています。

さて、この南海トラフ巨大地震に関して国は「推進地域」と「特別強化地域」を指定しているそうです。

「推進地域」とは、政府が試算している南海トラフ巨大地震の被害想定等から、深刻な地震災害が想定されるので地震防災対策を推進する必要があるとされた地域のことです。

指定された地域では国・地方公共団体・関係事業者等により、建物の耐震化やハザードマップの整備等ハード面・ソフト面の両方から総合的な地震防災対策の強化を推進することとなります。
引用元：https://www.nhk.or.jp/

出典：https://www.tokiwa-system.com/

【推進地域（南海トラフ地震防災対策推進地域）の指定基準】

• 震度６弱以上の地域
• 津波高３ｍ以上（大津波）で海岸堤防が低い地域
• 過去の被災履歴への配慮
• 防災体制の確保への配慮

南海トラフ巨大地震は過去に何度も繰り返し起きていますので、過去に発生した南海トラフ巨大地震で大きな被害を受けた地域は、今後の南海トラフ巨大地震でも同様の被害を受ける可能性があるという点から、過去の被災履歴に対する配慮も基準のひとつとなっているそうです。（※過去の被害については、信憑性のある古文書や調査記録など各市町村の被害記録に基づいて現代の震度に換算したものが、震度6弱以上になっている市町村としています。）

「特別強化地域」とは、推進地域の中でも津波による甚大な災害が想定され、津波避難への対策を特別に強化すべきとされる地域のことです。

指定された地域では、国による財政支援の拡充や、市町村による推進計画や津波避難対策緊急事業計画の作成などの対応を進め、津波による防災対策の強化を推進することとなります。
引用元：https://www.nhk.or.jp/

出典：https://www.tokiwa-system.com/

【特別強化地域（南海トラフ地震津波避難対策特別強化地域）の指定基準】

• 津波により30cm以上の浸水が地震発生から30分以内に生じる地域
• 特別強化地域の候補市町村に挟まれた沿岸市町村
• 同一府県内の津波避難対策の一体性の確保

国は、茨城県から沖縄県にかけて、内陸の地域を含む29の都府県、707市町村を防災対策の推進地域に指定しています。

南海トラフ地震の一部割れとは？

では、今回発表された「一部割れ」とはいったいどんなものなのでしょうか？

出典：https://mainichi.jp/

一部割れは、南海トラフ地震の前兆と思われる現象のことを指しているようですね。

南海トラフで発生する地震は、規模や被害に応じて４つに分類されています。
臨時情報が発表される異常現象には「半割れ」「一部割れ」「ゆっくりすべり」の3通りがあります。

出典：https://www.town.nagaizumi.lg.jp/index.html

もう少し詳しく見ていきましょう！！

しかしながら一部割れでは、最初の地震だけではほとんどのひずみが解放していないため、一部割れ後に新たな地震が発生する可能性もあり得ます。

その際に起こる最大規模の地震としては、最大クラスの地震（マグニチュード9.0）が想定されているそうです。

まとめ

いかがでしたでしょうか。
南海トラフ地震では日本のかなり広範囲が危険地域となっていることが分かりました。

南海トラフ巨大地震が一たび起こって震度6弱以上の大きな地震や津波が発生した場合、今までに経験したことのないほどの被害が出ることが予想されます。
日本の人口の約半数に何らかの影響が出るとも言われています。

地震による被害はある程度避けられないとしても、普段から防災意識を持って備えている人とそうでない人では、大げさではなく、生きるか死ぬかの差が出ると思います。
被害を少しでも小さくするために、普段から地震への意識を高め、防災グッズの準備、緊急時の連絡方法の共有など、まずはご自身にできるところから取り入れていきましょう！！